事業内容

長岡香料の取り組み

ものづくりへの取り組み

時代を反映し変化してゆく嗜好性、季節の移り変わり。「香り」はまさに研究開発型の素材といえます。
長岡香料では、長年培われたノウハウに加え、最新の分析機器によるデータ解析、そして最後は経験豊かな調香師の感覚によって、お客様のイメージする「香り」を創造します。
私たちの創る「香り」は香料というかたちで具現化されますが、これで「香り」が完成したわけではありません。「香り」はそれを感じるお客様の心に響いて初めて完成されるのです。
そのための努力を私たちは惜しみません。出来上がった香料は、お客様が手にする様々なアプリケーションに試作され、お客様が手にする形にして評価されます。実際に口にしてイメージ通りにできているかを確認して初めて製品となるのです。
また、これらの調香技術を支える基礎研究、素材開発など、様々な分野の理知によって「香り」は創られてゆくのです。
この研究開発体制に加え、お客様のご要望を的確にとらえ迅速なサンプルワークが出来る営業力、安心・安全な製品をお届けできる原料調達・生産・品質管理体制、そしてこれらのチームワークこそが長岡香料の強みです。

お客様と社会のために

研究開発

  • フレーバー調香部門お菓子や飲料、デザートといった食品向けの香料の開発、セイボリーフレーバーとよばれる調理食品向けの香料の開発を手掛けています。大阪、東京の営業拠点に直結し、お客様の多様なニーズに対して、スピーディーかつ的確な対応します。アプリケーション部門と協力し、最終製品にフィットした香料の提案を行います。
  • フレグランス調香部門お客様のイメージに合った想像的・幻想的な香りを、繊細な調香技術とセンスで表現します。香粧品、トイレタリー商品をはじめ、医薬品向けの香料なども開発しています。
  • 食品素材開発部門各種ペースト、ソースやシーズニングパウダー、ナッツの加工品などを開発します。独自の凍結粉砕技術を使った特徴ある食品素材の開発も行っています。また、酒類製造免許を取得、香料メーカーならではのリキュール、スピリッツの開発を行っています。
  • アプリケーション部門香料は瓶の香りを嗅ぐだけでは本当に求められるパフォーマンスを持っているかは判りません。様々なアプリケーションに仕上げて初めて評価できると考えます。長岡香料では、チョコレートなどのお菓子、飲料、デザート、アイスクリームといったアプリケーションまで試作してプレゼンテーションを行います。それぞれの分野のスペシャリストがそのサポートをします。
  • 分析部門最新の分析機器を備え、香りの根幹に迫ります。香りをかたちづくる特徴成分の探索や、においだけでなく味覚への影響も探求します。また、品質保証部との連携で、製品の安心・安全をサポートする役割も担っています。
  • 技術開発部門「香り」を作るためのベースとなる研究・開発を担当します。酵素処理技術、NFT©技術、抽出技術などを応用した素材開発、パウダー香料の開発を行っています。大学や研究機関との機能性素材の研究開発やアカデミックな研究を行う、長岡香料の「香り」の基礎をささえる部門です。

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安心・安全への取り組み

香料はとても多くの原料を調合することで繊細な香りを表現しています。長岡香料では実に3000種類を超える原料を管理しています。バーコードシステムを導入し、原料の入荷から製品出荷までを社内ネットワークにより一元管理することで、多品種少量生産対してフレキシブルな生産体制を構築しています。また、大阪工場、静岡工場、品質保証部において2012年1月、香料業界では最も早く FSSC22000(食品安全マネジメントシステム)の認証を取得しました。食品安全方針に「安心・安全な製品を生産することにより、日本の伝統ある食文化を世界に広げるため、社会の人々に喜びと豊かさを提供していく」を掲げ、つねに一歩先を見据え、品質の維持・向上に取り組んでいます。
原料や製品の安全性、国内外の法規制については、品質保証部において調査および評価を行い、研究開発部門と連携して安心・安全な製品をお届けできるよう日々努力しています。

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環境への取り組み

長岡香料では、当社独自のマネジメントシステムに基づき、環境の保全活動を行っています。

長岡香料株式会社【環境方針】

基本理念
長岡香料株式会社は、地球環境の保全が世界共通の最重要課題である事を認識し、「自然環境の保全に務め、環境に配慮した、より良い企業活動を行う」事を基本理念とします。
基本方針
  • 環境に関連する法規制、その他当社の取り決めを順守します。
  • 当社の企業活動により影響を与える環境側面を常に認識し、環境に対する影響を継続的に低減します。
  • 環境に影響を与える大きな要因については、達成すべき目的と目標を定めます。
  • 当環境方針に基づき環境マネジメントシステムを構築し、文書化したうえで実行・維持します。
  • 本方針は組織及び組織に関係するすべての人に周知します。
  • 本方針は一般に公開致します。